初めての方へ正規品のED治療薬を処方してもらうために

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近頃、首都圏の主要駅中心に8院展開している「某男性専門クリニック」が厚労省”未認可”の非正規品ED治療薬を偽物も多く混ざる個人輸入にて仕入れ薬の安全性とは全く無関係な関東厚生局から薬監証明の取得という言葉を持ち出し、さも安全であると見せかけ処方をしている悪質なクリニックが存在するので注意してほしい。HPや院内掲示物等、様々なところで「個人輸入は偽物が多く危険」と啓発することで、自ら危険な個人輸入にて仕入れて処方していることを隠蔽しているのも特徴です。

偽物を処方するクリニックに行かないために!

ファイザー提供病院検索サイト 基本的には「その1」と「その3」の2つ満たしていれば問題ありません。クリニックに行く前に必ずチェックしておきましょう!!! 
「その2」に関しては、首都圏にて男性スタッフのみでED治療を行っているクリニックであれば、ほぼ確実に待合室や受付周りに置いてあります。※通常の保険診療を行っているような病院では病院検索には掲載があっても感謝状までは無い場合が多いです。

その1.病院検索サイトに掲載されているクリニックを選ぶ!

バイアグラのファイザー、レビトラのバイエル薬品、シアリスの日本新薬、この3大ED治療薬メーカーの運営する正規品ED治療薬を処方している病院検索に掲載のないクリニックは非正規品であるため偽物が多く混じる海外製のED薬を処方していたり、開設管理者(クリニックの管理をする代表医師)が不明瞭であったりと各製薬会社の掲載基準を満たしていないことが理由で掲載不可となっている可能性が非常に高いので必ず確認してください。


その2.院内に各製薬会社からの感謝状等の掲示物があるか!?

首都圏にて男性スタッフのみでED治療を行っているクリニックは大概掲示されています。正規品のED治療薬をある一定期間、真摯に処方を行っていれば製薬会社から贈呈される感謝状です。数医院のグループであれば尚更です。非正規品の処方は悪徳業者を助長させる行為につながるため決して贈呈されません。よって無い場合は注意が必要です。※通常の保険診療を行っている病院はED治療薬を処方していても掲示のない施設がほとんどです。

感謝状(浜松町院)感謝状(上野院)感謝状(横浜院)感謝状(大宮院)感謝状(東京駅前院)感謝状(渋谷駅前院)感謝状(立川駅前院)

その3.院長がホームページにて明記されているか!?

院長とは病院、診療所、クリニック等の施設の医療責任者で一般的には「院長=管理者」となります。当然のことながらホームページにて責任者である院長の紹介があるのが常識です。無い場合は「何かあった場合の責任の所在を不明瞭にしている」ととらえて間違いないでしょう。
※医師紹介、ドクター紹介ではなく肩書に院長と付く医師が紹介されているか否かがポイントです。 インターネットで日本全国様々な病院のホームページを見てみて下さい。必ず責任者である院長の紹介はあるはずです。
またクリニック等の施設には臨床研修等修了登録証のある医師を管理者としておかなくてはいけません。さらに原則1人の医師が管理者となれるのは1施設までです。
例えば6医院開院しているグループだと各施設ごとに管理者がいないといけないため6人の院長がいるはずなのです。それを紹介できないのですから、事実上クリニックに勤務していない医師を書類上だけの管理者として運営している可能性もあるのです。いわゆる「名義貸し」です。厚労省”未認可”で偽物の疑いのある非正規品のED薬を「名義貸し」で責任の所在を明確にせず運営するクリニックで処方しているとしたら、非常に悪意を感じます。

当院グループ7院の院長紹介→各院の院長紹介

怪しい病院に行ってしまった場合の対処法

その1.怪しいなと思ったら勇気をもって処方を断る!

当院もそうですが大概、男性専門でED治療を行っているクリニックは診察料無料で費用はお薬代金のみという形態ですから処方を拒否すれば無料で帰れるはずです。正規品を希望していたのに怪しいお薬を処方されそうになったら勇気をもって処方を断りましょう。


その2.処方を受けた医師の名前をメモしておく!

厚労省から認可を受けた正規品のED治療薬であれば、医師の処方のもと、適正に使用していたのにも関わらず、重篤な副作用を生じてしまった場合は医薬品副作用被害救済制度といって公的機関から治療費等で救済される制度が適用されます。財源は製薬会社の拠出金と国の補助金から賄われています。つまり責任は処方をした医師ではなく、製薬会社及び製造販売の許可をした厚労省側となるのが一般的です。
これに対して、非正規品のED治療薬の場合は、海外から患者様への処方目的で医師個人が所轄の地方厚生局にて薬監証明の発給を受けたもの。つまり医師個人が海外から個人輸入したものなのです。
個人輸入した薬に関しては厚労省も注意喚起しています。
http://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/iyakuhin/kojinyunyu/index.html
この薬監証明発給には以下の条件があります。

  1. 治療上緊急性が高いこと
  2. 代替の治療薬が国内に流通していないこと
  3. 医師等が自己の責任のもと、患者の診断又は治療に供することと目的とすること

※非正規品の場合は上記「3」にある通り処方をする「医師の責任のもと」と明記されていますから何かあった時のためにクリニック名と医師の名前をメモしておくことが重要です。

◆ 薬監証明について ◆

薬監証明とは、 輸入貨物が薬事法に違反しないことを証明するものであり、国が薬の安全を保障するものでも何でもないのでご注意して下さい。 ED治療は緊急性が低い上、国内に3つのED治療薬が流通していることから、条件の「1」と「2」を満たしていないので薬監証明の発給自体、本当にされているのかは疑問です。


その3.消費者庁、保健所へ連絡!!!

◆正規品と偽り非正規品の海外製ジェネリック医薬品を処方された。
◆医者が名前を教えてくれない。
◆処方された薬の名前を教えてくれない。
◆「強制的に服用して何かあったら自己責任になる等」の項目が盛り込まれた同意書にサインさせられた。
◆正規品ではない薬を処方され具合が悪くなった。
消費者ホットライン
消費者ホットライン※「188番」⇒

※「消費者ホットライン 188」とは?
平成27年7月1日より消費者庁が案内を開始している電話番号です。局番無しで「188」だけをダイヤルすれば、お住まいの地域の市区町村の消費生活センターや消費生活相談窓口を案内してくれます

服用して何かしらの健康被害を生じた。
消費者安全調査委員会への申出

◆医者が不在であることが多い。
◆明らかに医者ではない人の診察を受けた。
◆厚労省未認可の海外製のED治療薬であるのにも関わらず処方の際に※「しっかりとした説明」が行われていない。
→所轄の保健所に連絡(保健所管轄区域検索

※「しっかりとした説明」とは、処方をする薬が海外のED治療薬である場合は「厚労省未認可の薬である」ことはもちろんのこと、安価ではあるが服用する患者側に最低限以下の2点のリスクがあることを医師は説明するのが適切。
◆何か重篤な副作用を生じた場合に医薬品副作用被害救済制度の適用外になる。
◆海外で製造された医薬品のため日本国内と同じレベルで安全確認が行われていない。